インビザラインをはじめとするマウスピース矯正は、基本的に自由診療のため治療費が高額になりやすく、費用面で不安を感じる人も多いのではないでしょうか。

そこで活用したいのが医療費控除です。

医療費控除を活用することで、支払った治療費が所得税から控除され、負担を軽減できる可能性があります。

この記事では、インビザラインの費用がどのように医療費控除の対象となるのかを詳しく解説します。

■インビザラインの費用と自由診療の仕組み

◎インビザラインの費用相場

治療費は歯並びの状態やクリニックによって異なりますが、一般的な相場は以下のようになります。

全顎矯正：80万円～130万円程度

部分矯正：30万円～60万円程度

この他に追加費用がかかる場合があります。

自由診療のため、クリニックごとに費用設定が異なる点にも注意が必要です。

■医療費控除とは？

◎所得税の控除が受けられる制度

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、確定申告をすることで所得税の控除が受けられる制度です。

矯正治療も条件を満たせば医療費控除の対象となるため、高額な費用を少しでも軽減するために活用すると良いでしょう。

◎医療費控除の適用条件

1年間に10万円以上の医療費を支払った場合、超えた分の金額が控除の対象となります。

ただし、所得が200万円以下の場合は、総所得金額の5％を超えた部分が対象となります。

控除額の計算式は以下の通りです。

（年間の医療費－保険金などで補填される金額－10万円）＝医療費控除額（上限200万円）

◎インビザラインが医療費控除の対象になるケース

インビザラインの矯正治療は、美容目的ではなく噛み合わせの改善など、機能回復を目的とした場合に医療費控除の対象となることが認められています。

噛み合わせの異常や発音障害の改善を目的とした場合や、歯科医師が治療を必要と判断した場合がこれに当たります。

成人の場合は美容目的と判断されることもありますが、カウンセリングに行ってみたら噛み合わせが悪いと診断され、医療費控除の対象となることも多いです。

成長期の子どもの矯正は、正しい噛み合わせを目指すことから、医療費控除の対象となることが多いです。

■医療費控除の申請方法

◎申請に必要なもの

• 確定申告書（税務署または国税庁のサイトから取得可能）

• 医療費控除の明細書（支払った医療費の詳細を記入）

• 医療費の領収書（原本は不要だが、5年間の保管が必要）

• 源泉徴収票（会社員の場合）

• 還付金の振込先口座の情報

• 診断書（必要に応じて提出）

確定申告は、毎年2月中旬から3月中旬までの期間に行います。

会社員でも医療費控除を受ける場合は、確定申告が必要になります。

◎確定申告の手続き方法

確定申告は、税務署に直接提出するほか、e-Tax（電子申告）を利用してオンラインで申請することも可能です。

最近では、マイナンバーカードを活用したオンライン申請が便利になっています。スマホやパソコンから手続きができるため、忙しい人でも簡単に申請ができます。

■医療費控除を活用する際の注意点

◎領収書の保管を忘れずに

医療費の領収書は、申請時には提出不要ですが、税務署から求められることがあるため5年間は保管しておく必要があります。

◎クレジットカード払いも対象になる

クレジットカードで支払った医療費も、実際にカード会社に支払いをした年に控除の対象となります。

◎通院のための交通費も申請できる

通院のための公共交通機関の利用費も、医療費控除の対象に含めることができます。

ただし、タクシー代や自家用車の給油代などは対象外です。

【医療費控除を適用できるかはしっかり確認を】

インビザラインは自由診療のため費用が高額になりやすいですが、医療費控除を活用することで負担を軽減することができます。

大人でも機能面の改善が目的であれば控除の対象となる可能性があるため、治療を検討する際は歯科医院で確認しておくと良いでしょう。

確定申告を適切に行い、少しでも費用の負担を抑えるために、医療費控除の制度を上手に活用していきましょう。